- ID:51033
- 発表
- 2024/11/25
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骨伝導イヤホン(HP-BC70N) 充電池ショートで発煙・溶解の恐れ
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| 事業者： |
株式会社オーム電機 連絡先
事業者サイト
事業者情報一覧 |
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| 製品： |
骨伝導イヤホン(HP-BC70N) |
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| ジャンル： | 家電 | 関連ワード： |
伝導イヤホンHP-BC70N製造不良充電池ショート短絡発煙溶解 |
| 重要なお知らせ： |
https://www.ohm-electric.co.jp/info/important/881522/ https://www.ohm-electric.co.jp/wp/wp-content/uploads/2024/11... |
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ご連絡先・お問い合せ（受付担当者に「リコールプラスを見ました」とお伝えください）
株式会社オーム電機 お客様相談室
0800-111-2499
受付時間：9:00 ～ 17:00（土日祝日及び年末年始は除く）
WEB受付
対象
| 品番 | 型番 | 商品名 | 回収対象ロット |
|---|---|---|---|
| 03-1218 | HP-BC70N | 骨伝導イヤホン BC70 | 「211289」、「305221」、「305222」 |
※上記に該当しない製品は回収対象外です。引き続き安心してお使いいただけます。
対処方法
対象の製品をお使いのお客様は、直ちに使用を中止していただき、下記のお客様相談室までご連絡願います。
販売店での該当製品の無償交換は受け付けておりません。販売店へのお持ち込みはご遠慮ください。
お問い合わせ窓口:株式会社オーム電機 お客様相談室
電話番号 (通話料無料):0800-111-2499
【受付時間】9:00 ～ 17:00(土曜・日曜・祝日及び年末年始は除きます)
※携帯電話からもご利用いただけます。
※電話番号はおかけ間違いのないようにお願い申し上げます。
WEB受付
https://www.ohm-electric.co.jp/cgi/ssl_customer/recall_03_SSL.html
〒342-8502 埼玉県吉川市旭3-8 株式会社オーム電機 お客様相談室 自主回収係
■ 対象製品の回収方法および対応方法について
自社お客様相談室にご連絡いただいた際に回収方法および対応方法をご案内させていただきます。
尚、ご連絡いただいた際にロット番号を確認させていただきますので、ロット番号をお控えのうえご連絡願います。
販売店での該当製品の無償交換は受け付けておりません。販売店へのお持ち込みはご遠慮ください。
お問い合わせ窓口:株式会社オーム電機 お客様相談室
電話番号 (通話料無料):0800-111-2499
【受付時間】9:00 ～ 17:00(土曜・日曜・祝日及び年末年始は除きます)
※携帯電話からもご利用いただけます。
※電話番号はおかけ間違いのないようにお願い申し上げます。
WEB受付
https://www.ohm-electric.co.jp/cgi/ssl_customer/recall_03_SSL.html
〒342-8502 埼玉県吉川市旭3-8 株式会社オーム電機 お客様相談室 自主回収係
■ 対象製品の回収方法および対応方法について
自社お客様相談室にご連絡いただいた際に回収方法および対応方法をご案内させていただきます。
尚、ご連絡いただいた際にロット番号を確認させていただきますので、ロット番号をお控えのうえご連絡願います。
内容
2023年4月から2023年8月に製造した骨伝導イヤホン『HP-BC70N』の特定のロットにおいて、製造不良の充電池の混入が判明したため、対象ロット製品の無償交換を実施する。製造不良の充電池が搭載された製品は、充電池がショート(短絡)し、当該製品が発煙・溶解するおそれがある。(リコールプラス編集部)
ご連絡先・お問い合せ（受付担当者に「リコールプラスを見ました」とお伝えください）
株式会社オーム電機 お客様相談室
0800-111-2499
受付時間：9:00 ～ 17:00（土日祝日及び年末年始は除く）
WEB受付
よく見られているリコール情報
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骨伝導イヤホンHP-BC70Nの特定ロットにおける製造不良の充電池は、発煙・溶解を引き起こす可能性があり、以下のような危険が考えられます。
**火災の発生: 発煙・溶解により、火災が発生し、周囲への延焼や建物への損壊につながる可能性があります。
**やけど: 高温になった製品に触れてしまい、やけどを負う可能性があります。
事業者は、消費者が安心して交換手続きを行えるよう、交換期間を十分に確保することや、交換品についても、同様の不良が発生しないよう、品質管理を徹底する必要があるでしょう。
また、製造工程における品質管理を徹底し、同様の不良が発生しないよう対策を講じることや、部品を供給するサプライヤーとの連携を強化し、品質管理体制を共同で構築することも大切です。
消費者は、製品の安全性を確認し、異常を感じた場合は直ちに使用を中止するこで安全を確保する必要があります。R+編集者：C
24/11/26 11:51
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